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BENEFITS

福利厚生
福利厚生内容
  • 賞与年2回(7月・12月 ※業績による)
  • 交通費支給(当社規定による)
  • 各種社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)
  • 残業手当
  • 資格取得支援
  • 支給対象の資格がたくさんあります!

    • ソムリエ資格
    • コーヒーマイスター
    • サービス接遇検定
    • 英語検定
    • キャリアコンサルタント
    • 産業カウンセラー
    • 色彩検定
    • MOS
    • 中小企業診断士
    • 販売士検定
    • 日商簿記検定
    • 行政書士
    • 衛生管理者
    • 社会保険労務士
    • など
    • 取得資格によって報奨金を支給する制度
    • 本来、資格取得に要する個人負担を会社が負担することで資格取得のハードルを下げビジネスに生かしてもらう制度
  • レクリエーション補助制度(年2万円まで)
    社員とその家族が、プライベートで利用したレジャー等の費用を年2回・利用上限2万円まで会社が負担する制度です
  • 育児手当(子1人あたり15,000円/月)
  • 福利厚生サービス「ベネフィットステーション」利用
休暇制度
  • 週休2日制(月8~10日)
  • ダイナミックホリデー制度
    • 年2回、5連休以上の取得を義務付ける制度です
    • 飲食店は長期休暇の取得が難しいイメージがありますが、店舗で働く社員もリフレッシュできる環境整備に取り組んでいます
  • 有給休暇
  • 慶弔休暇
  • 産前産後休暇(取得・復帰実績あり)
  • 年2回、5連休以上を取得することが可能。プライベートの時間も大切にできます。
サントリーグループ社販
サントリーグループのグループ会社が販売する様々な商品(飲料・健康食品など)を割引で購入できたり、ラグビー・バレーボールのチケットを優先購入できたり、サントリー美術館を無料で利用できるなど、様々なグループメリットを受けられます
サントリー共済会

社員・またその家族が安心して生活・仕事をすることができるように、パフォーマンスUP、多様な働き方を推進、健康経営を推進

  • 休職者見舞金

    業務以外の傷病その他の事故により休職している共済会員に対して、(共済会)より見舞金が支給されます。
    支給額:標準報酬月額の60%(上限30万円)

  • ホームヘルパー利用補助

    会員・または同居する配偶者・子女・父母が、出産・介護護・傷病のためホームヘルパーを利用したときに、本人負担の利用料を補助する制度です。
    1日につき1人分、年間50日を上限として支払い料金の70%を補助

  • ベビーシッター育児支援補助

    会員が就労のためにベビーシッターによる「乳幼児又は小学校低学年の児童の家庭内での保育あるいは保育所等への送迎」を行う場合、申請により1日あたり1,700円を上限として補助する制度です。

  • がん先進医療補償
  • 本人(共済会員)が がんと診断確定され、その診断確定されたがんの治療の目的のために先進医療を受ける場合は、共済会より先進医療費用を支給します。
    支払限度額:1年につき500万円

女性活躍の取り組み

プロントコーポレーションは、
「次世代育成支援対策推進法」および
「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」
(通称、女性活躍推進法)に基づき、
行動計画を策定しました。

計画期間
2021年9月~2026年7月
目標
  • 2026年7月末までに
    女性管理職を割合を20%にするまた、リーダー職(スーパーバイザー含む)女性割合を40%にする
  • 2026年7月末までに男性の育児休業取得者を20名とする
採用に関して
女性活躍推進法が制定された当時、女性正社員の在籍比率は男性より20%程度低かったが、5年前より5%上昇しているアルバイトの女性比率は、2021年9月現在70%超と高いため、今後も積極的に採用し正規雇用の登用も引き続き行っていく
育成・教育、に関して
  • 階層別(一般社員、副店長、店長、スーパーバイザー、マネージャー等)の教育研修を徹底し、
    女性管理職の割合を現状の約2倍を目指す
  • 次世代の管理職であるリーダー職の教育を充実し、女性リーダー職の割合を現状の約2倍を目指す
ワークライフバランスの
推進について
  • 多様なキャリアプランを描けるよう人制度改革を行う
  • 業務生産性の向上に向けて業務の可視化を行い、業務支援システムを構築する
  • 育休取得において、女性は希望者100%取得となっているが、男性の取得割合は低いため、
    子育て世代の男性も取得を希望しやすい環境をつくる 短期間や分割して取得できる育休制度を策定し、
    充実を図る